人生100年時代という言葉をよく耳にしますが、超高齢化が進んでいる近年、定年退職後の生活はこれまでよりも長くなりそうです。
そんな老後に不安を感じている人もいることでしょう。
ゆとりある老後を迎えるには、現在加入している保険が適切かどうか見直す必要があります。
本記事では、老後への準備を考え始める50代、60代の方々に老後に備えるべき保険について解説します。
目次
老後は保険を見直すタイミング
50代・60代は、一般的に子供が独立し夫婦2人だけの生活になるなど、ライフスタイルが大きく変わる年代です。定年退職をして、第2の人生をスタートさせる方もいるでしょう。
子供が独立するまでは、万一の場合に家のローンや子供の学費が払えなくなることなどを想定し、生活に困らないようにと、高額の生命保険に加入している人もいらっしゃるかと思います。
しかし、子供が独立した後の死亡保障は、それほど高額なものは必要ないかも知れません。
老後に備えるべき保険は、死亡保障よりも医療保障がおすすめです。
理由としては、50歳を過ぎる頃から体の不調を感じやすくなり、健康面で不安を感じている人も増えてきます。特に、老後の3大疾病と言われるがん、心疾患、脳血管疾患へのリスクを考え、医療保険を見直しすることは大切です。
定期型の医療保険に加入している方は、早いうちに終身型にしておくと安心です。
また、保険料の支払いを60歳や65歳までに済ませてしまえば、老後の経済的負担が軽くなります。
子供が独立するタイミングで、老後に必要な保障を用意し不要な保障を無くすように、保障の見直しを行いましょう。
老後に想定されるリスク
安心した老後を送るためには、どのようなリスクが考えられるのかを正しく知っておくことが重要です。
100歳まで生きると想定すると、主に考えられるリスクは以下の3点です。
ケガ・病気でかかる治療費や入院費
年を取った方の中には医者要らずといった、医療費もあまりかからない元気な方もいるでしょう。
ただ、一般的に年齢を重ねるにつれ病気やケガのリスクは高くなり、それに伴って、通院費、入院費、手術費なども若い時に比べると高額になってきます。
厚生労働省が推計した1人あたりの生涯医療費は、2,700万円とかなりの額です。
（参照：厚生労働省｜医療保険に関する基礎資料 生涯医療費統計 平成30年度版 https://www.mhlw.go.jp/content/shougai_h30.pdf）
このうち半分が70歳以降に必要になってくると言われています。
老後にかかる医療費の高さには驚いてしまいますが、生涯にわたり医療の保障はしっかり準備しておきたいものです。
介護費用
次に考えられるリスクは、介護費用です。
介護施設などへ入居する必要がある場合、当然費用がかかります。
比較的安い費用で入居できる特別養護老人ホームは待ち人数も多いため、なかなかすぐに入るというわけにはいきません。
有料老人ホームとなると、施設にもよりますが、初期費用は数十万円、月額は15～30万円程です。
70歳代はまだ介護が必要な人は少ないですが、80歳を超える頃から多くなり、90歳以上になると介護が必要になる方がかなり増えてきます。
配偶者や親の介護だけではなく、自分自身が介護の必要な状態になるなど、さまざまなケースが考えられます。
いずれにしても、家族の介護にお金がかかることは決して他人ごとではなく、誰でも老後に直面する問題であると考えた方がよいでしょう。
出典元：「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査）
葬祭費用など
葬儀費用の相場は195万円程と言われています。
葬儀にかかる費用のほかにも、さまざまな費用が必要です。
身辺整理代などやお墓の費用を含めると、300万円以上かかることもあるでしょう。
老後の生活には、以上のように、医療、介護、葬儀費用などのリスクが想定されます。
出典元：一般財団法人日本消費者協会「第11回葬儀に関するアンケート調査報告書（2016年8〜9月実施）」
老後に民間保険と併用することが出来る公的制度
老後の入院などのリスクに備えるには、公的医療保険と合わせて考えることが大切です。
公的医療保険とは、医療費の一部が軽減される健康保険のことです。
自営業者などが加入する「国民健康保険」、会社員などを対象とする社会保険の「健康保険」などがあります。
ここでは、公的医療保険制度のうち、老後に利用できる「高齢者医療制度」と「公的介護保険制度」について解説します。
高齢者医療制度とは
70歳以上の医療費負担を少なくするために設けられた制度です。
公的な医療保険では自己負担の割合は3割ですが段階的に下がり、70歳を超えると2割負担に、さらに75歳以上は後期高齢者医療制度が適用され、1割まで下がります。（規定の条件を満たしている場合）
また高額療養費制度もあり、年収に応じて、1か月あたりの医療費の上限が設定されています。
出典元：厚生労働省「高齢者医療制度の概要等について」
介護保険制度とは
介護が必要になった高齢者の自立支援や、介護する側の負担軽減を目的とした制度です。この制度により、要介護または要支援の認定を受けた高齢者は介護サービスを受けられます。
介護保険制度は各自治体が主体となって運営しています。
40歳以上になると介護保険の保険料を納付しますが、保険料を皆で負担して、必要な人に給付するという仕組みです。
介護サービスを受けるには、各自治体で手続きをして受給についての審査を受けます。
認定されると1 ~3割の自己負担でサービスを受けることが可能です。
以上のように、公的保障が充実してはいますが、老後に年金だけが収入という生活になると、自己負担額が軽減されていても大きな出費になるでしょう。
そこで、公的制度の内容をしっかり理解したうえで、不足する分は民間の医療保険でカバーすることが大切です。
ここでは主に老後の保険の見直し方について触れてきました。
しかし冒頭でもお話した通り、人生100年時代と言われる今日だからこそ、なるべく早い段階からの準備が必要になってきます。特に定年直後のタイミングなどは、老後を見据えての保険の見直しを行う人もいることでしょう。
そんな定年直後の保険の見直し方について詳しく知りたい方は、コチラの「定年後の保険はどう選ぶ？おすすめ保険や健康保険の選び方」の記事をご覧ください。
老後に備えて保険を見直しましょう
今回は老後に備えるための保険について解説しました。老後の生活を見直すきっかけとなりましたでしょうか？
ライフステージの変化により、老後に必要な保障は変わってきます。
不安だからとやみくもに保険に加入するのではなく、まずは公的な制度を把握しましょう。そのうえで自身の経済状況もふまえ、老後にどのくらいの備えがあると安心できるかを検討し、加入している生命保険などの見直しを行いましょう。
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