住宅ローンを利用して新しい家を購入するタイミングで、現在入っている保険を見直してみませんか？
この記事では、住宅購入後に備えるべきリスクや、リスク対策としての保険選びについてわかりやすく解説していきます。
目次
住宅購入は保険見直しのタイミング
マイホームの購入時は、これからの保険を見直す絶好のタイミングです。
ほとんどの方は、20〜35年の住宅ローンを組むことになると思います。
もし、ケガや病気などが原因で仕事を長期間休むことになれば、経済的な立て直しが難しくなる場合もございます。
そうならないためにも、住宅ローンの返済も含めた保険の見直しが必要になります。
住宅購入後に備えるべきリスク
次に、住宅購入後に備えるべき2つのリスクについて説明します。
死亡のリスク
主に生計をたてているあなた、もしくはご家族が亡くなってしまったときのリスクは、住宅購入前よりはるかに高いものです。
住宅ローンを組む際にほぼ必要となる「団体信用生命保険（団信）」の保障は、ローンの残高を負担するだけであり、今後の安定した生活をサポートするものではありません。
このリスクを考慮して、団信だけに頼らない保険選びが大切になってきます。
病気やケガのリスク
毎月一定額の住宅ローンの返済義務があると、病気やケガで仕事を長期間休むことはリスクです。
医療保険で保障されるのは基本的に治療費部分ですので、ある程度の貯金がない限り家計の維持は厳しくなってしまうでしょう。
トラブルに備えて、「就業不能保険」といった毎月一定額の保障を受けられる保険へ加入することをおすすめします。
リスクに対応するための保険選び
続いて、住宅購入時のリスクに対応するための保険を紹介します。
就業不能保険
就業不能保険は、ケガや病気などで長期に渡って仕事を休む際に保障が受けられる保険です。
保障額は保険会社によってさまざまですが、60日以上就業不可能な方に毎月10万円ほどの給付金が受け取れるケース等が一般的です。
すでに加入している医療保険と合わせて、補助的に加入することをおすすめします。
生命保険
生命保険は、加入者が亡くなってしまったときに規定の保険金が受けられる保険です。
住宅ローンの団体信用生命保険では保障されない葬儀代といった出費をまかなうことができます。
保険料に応じて保険金額も増額されるので、万が一のための備えとして検討しておきましょう。
団信でカバー出来ないリスク
最後に、団体信用生命保険ではカバー出来ないリスクについて説明します。
契約者の死亡のリスク
団体信用生命保険で保障されるのは、基本的に住宅ローンの残高のみです。
遺された配偶者や子供の生活費や、今後のライフステージに応じて必要になるお金の保障はありません。
子供の入学資金や進学費用など、まだまだ人生にお金は必要です。
団信だけではなく、生命保険や医療保険のサポートは必要でしょう。
配偶者の死亡のリスク
あなたを支える配偶者に万が一のことがあったときのリスクについても考えておく必要があります。
配偶者が共働きだった場合、生活費の多くの割合を失うことになってしまいます。
配偶者が専業主婦(夫)だった場合も、家事を任せる人がいなくなる負担は大きいでしょう。
パートナーのもしものときに備えて、お互いの保険について見直す必要があります。
ここでは団信以外の保険の加入の重要性や、団信でカバーできないリスクなどについて説明してきました。
しかし、その他のリスクをカバーするためにも、基本となる団信の特性について理解しておくことは重要です。
詳しくは、コチラの「団信の代わりになる！フラット35と収入保障保険の特徴 」の記事をご覧ください。
住宅購入のタイミングで家族の保険を見直しましょう
いかがでしたでしょうか？
住宅購入時に加入すべき保険についてご理解いただけたと思います。
マイホーム購入のタイミングで、ぜひ夫婦でしっかり保険について話し合ってみましょう。
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